2024/10/21追記 自費シルガード9が出荷調整となり、次回入荷日が未定です。
ご予約をご希望の方は電話でお問い合わせください。
公費シルガード9価、自費ガーダシル４価は
インターネット予約サイトから予約可能です。
接種後の待機時間は３０分です。当日は母子手帳（１０代の方は必須）と身分証明書をお持ちください。
男性のシルガード接種に関しては３回とも当院で接種される方のみお受けします。
現状では日本ではシルガードの男性への承認が下りていないため、基本的には男性の自費接種はガーダシルをおすすめしています。
＜インターネット予約について＞ ※複数名の場合もお一人ずつお申し込みください。 https://www.yoyakuru.net/rs/teshifamily-cl/web/ 当院の診察券ID番号と誕生日で予約ができます。IDのわからない方、当院が初めての方も予約サイトから予約可能です。
ガーダシル４は9歳以上の男女が接種可能です。
シルガード９は女性は９歳以上、男性は１８歳以上が接種可能です。
（男性のシルガード９は接種可能ですがまだ日本では薬事承認がされておらず、承認外使用となります。）
現状では日本ではシルガードの男性への承認が下りていないため、基本的には男性の自費接種はガーダシルをおすすめしています。
接種は
・１２－１４歳は２回（２回目は６か月後）
・１５歳以上は３回（２回目：２か月後、３回目：２回目から４か月後） です。
☆キャッチアップ制度について
令和４（2022）年４月～令和７(2025)年３月の３年間は
平成9年4月２日生まれ以降の名古屋市在住の女性が対象です。
接種券が手元にない場合にも対象者は接種可能です。
自費での価格は１回あたり
ガーダシル４：17,000円（税込み）
シルガード９：30,000円（税込み）です。
※２０２４年１月より諸般の事情よりそれぞれ2,000円分の値上げをさせていただきます。
2023年９月までに当院で初回接種をされている患者様は2024年１月以降に３回目接種がある場合も現行価格のままです。
当院では開院以来少しずつ子宮頸がんワクチンを接種される方が増えてきました。
名古屋市内でも他院と比べて多くの患者さんに接種いただいているようです。
30代、40代の男性の接種も増えています。
希望があればリラックスできる環境としてできる限り個室を提供し、接種後３０分はそのままベッドで経過観察としています。
接種するべきか悩む保護者の方も多いかと思います。
また、何歳までに接種するのか、４価ワクチンか９価ワクチンのどちらを選ぶかについても悩まれる方が多いです。
以下にこれまでの経緯と現在わかっていることについて述べます。長くなりますが、よろしければご覧ください。
また、クリニックまで直接ご相談にいらっしゃる方も大歓迎です。
保護者かお子様のどちらかが悩まれている場合にもじっくりと医師と話し合って考えてみてください。
ちなみに、2021年発売されたシルガード９を院長は３回接種しています。
子宮頸がんワクチンの積極的な接種の2013年より差し控えられておりましたが、積極的勧奨の再開となりました。
2013年に定期接種が開始された後に副反応がセンセーショナルに報道がされたことにより、副反応に対する不安から積極的接種が差し控えとなった経緯があります。その間にも諸外国では接種は続いており、オーストラリアでは2028年にはHPVウイルスによる子宮頸がんは撲滅に向かうとも言われています。日本でもここのところ少しずつ接種を希望される方が増えてきましたが、2021年以前の接種率は以前の70%の接種率から遠く及ばない1%未満とも言われています。
＜ワクチンの有効性について＞
子宮頸がんそのものを防ぐ効果が海外の報告で示されました。
- Lei J, et al. HPV Vaccination and the Risk of Invasive Cervical Cancer. N Engl J Med. 2020 Oct 1;383(14):1340-1348
＜副反応について＞
身体が広範囲に痛むなどの「多様な症状」とワクチンの関連を示すエビデンスは認められておらず、ワクチンにおける安全性について「特段の懸念は認められない」と判断されています。注射に伴う緊張や不安が様々な症状を引き起こすとされる「予防接種ストレス関連反応」についてはHPVワクチンを接種していない同世代の人にも一定数いるとわかっています。
＜何歳まで接種できるのか＞
9歳以上の男女が接種ができます。理想は性交渉が始まる前に接種が３回完了することですが、45歳まで接種が可能となっています。
＜副反応が起きた際にどうなるか＞
ワクチン接種後に新たな症状が現れた場合は、厚生労働省、医薬品医療機器総合機構（PMDA）に症例を有害事象として報告するシステムがあります。報告された症例についてワクチン接種と関連して起こったものかどうかが検討されます。また、子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の接種によって生じた健康被害については、「医薬品副作用被害救済制度」の救済措置の対象となります。
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou20/kenkouhigai_kyusai/dl/leaflet_h241119.pdf